『ふるさと納税』こんなにお得な制度を使われていない方がいるなんて…？？
こんにちは。
kumatamです♪
今回は、昨年書いた『ふるさと納税』に関するブログのリライト版です。
『ふるさと納税』はとってもお得な制度ですので、まだされたことのない方はぜひ活用してみてください。
2021年も約１ヶ月となりました。
今年もあっという間の一年となりそうです。
1年の終わりも近いとのことで、今年の『ふるさと納税』期限も近くなっています。
サラリーマンの皆さん、『ふるさと納税』はもちろん完了、もしくは予定をしていますよね！
「まだ」という方はいらっしゃるでしょうか？
もし、「なんか面倒そうだなぁ」ということで、されたことのない方がいましたら、今からでも余裕で間に合います！
今年からチャレンジしてみてはいかがでしょうか？
やらないのは本当にもったいない制度なんです。
『ふるさと納税』って何がそんなにお得なの？
やらない意味がわからないくらいお得な制度ですよ～♪
『ふるさと納税』はお得すぎて、一度すると毎年止められないくらいの制度なんです。
やらない方がいるとすれば、物欲・食欲が0くらいの人でしょう。
そんな人いるにゃ？
『ふるさと納税』は簡単に言うと『プレゼント付先払い納税制度』です。
『ふるさと納税』で寄附した合計金額から2,000円を引いた金額が、すでに納めた所得税と翌年納める住民税から控除されるんです。
じゃあ、2,000円は損するにゃ？
そこで『返礼品』が登場するのです！
各自治体やふるさと納税サイトでは、多くの場合『返礼品』という『ふるさと納税』をしてくれた方に対するお礼品を準備しているのです。
つまり、返礼品の価値がふるさと納税するあなたにとって2,000円以上の価値があれば、その時点でお得になるのです。
私の『ふるさと納税』返礼品を紹介♪
昨年2020年の『ふるさと納税』は、ふるさと納税サイト『ふるなび』を使用して、新潟県燕市にさせていただきました。
そこでいただいた返礼品がこちらです♪↓
何？この高級感あるケース？
答えは防水ヘッドケア機です♪
こちらの寄附金額は、2020年は55,000円でしたが、2021年は58,000円に変更されています。
ちなみにメーカー希望小売り価格はオープンとなっていますが、メーカー直営ネットショップで価格を確認しますと42,350円（税込）です。
ちょっと気になりますので、他の実売価格を確認します。
ヨドバシカメラのネットでは…
メーカー直営ネットショップと同じ金額ですね。
Amazonでは…
価格に大きな開きがありますが、少なくとも40,000円以上の元値であることがわかります。
42,350円で、寄附金額58,000円に対する還元率を計算しますと、なんと73％です！！！
2021年の77％よりは落ちますが、それでもすごい還元率です。
それで・・・
負担額は、2,000円だけなのにゃ！？
そのとおりです！
ということで、たった2,000円の負担で少なくとも40,000円以上の価値があるものを手に入れることができたことになるのです。
すごくないですか！
ここでちょっと疑問
2019年の泉佐野市などの問題もあって、返礼品の還元率って30％以内ではなかったのでしょうか？
今更ながら確認します。
2019年6月に新たに総務省によって定められた基準は、以下のようになります。↓
基準① ふるさと納税の募集を適正に実施すること
基準② 返礼品は返礼割合3割以下とすること
基準③ 返礼品は地場産品とすること
基準②に違反しているように見えますが、総務省資料条文に
都道府県等が個別の第一号寄附金の受領に伴い提供する返礼品等の調達に要する費用の額として総務大臣が定めるところにより算定した額が、いずれも当該都道府県等が受領した当該第一号寄附金の額の百分の三十に相当する金額以下であること。
総務省 ふるさと納税制度資料より
と記載されていますので、自治体が3割以下で安く調達しているものと思われます。
問題なさそうです。
各自治体と総務省のいたちごっこではありますが、上手くすり抜けているのでしょう。
このような感じで、『ふるさと納税』各サイトで高還元率の商品を探すのも楽しいですよ。
『ふるさと納税』には寄附金 控除上限額がある
ここで注意点です。
『ふるさと納税』はプレゼント付先払い納税制度として、2,000円のみの負担で返礼品がいただける旨をお伝えしました。
ただ、この仕組みを使えるのは、それぞれの収入や家族構成に合わせた控除上限額内となるのです。
この控除上限額以上に『ふるさと納税』してしまいますと、普通に寄附となってしまいます。
寄附はよいことではありますが、この点に注意しましょう。
また、住宅ローン控除をされている方も計算には注意しましょう。
控除上限額の概算計算は、『ふるさと納税』各サイトで簡単にできます。
確定申告をされないサラリーマンの方は ワンストップ特例制度を使おう
数年前までは、『ふるさと納税』をお得に使うにはサラリーマンでも確定申告が必要でした。
私もサラリーマンですが、確定申告を実際にしていました。
現在は、そのようなサラリーマンが確定申告不要な『ワンストップ特例制度』という制度ができています。
難しいにゃ？
とってもカンタン！
ふるさと納税サイトでワンストップ特例制度を使用することにチェックし、自治体から返送される簡単な申請書に記入して送付するだけです。
本当に簡単ですので、サラリーマンの方は『ワンストップ特例制度』を使うということは忘れないようにしてください。
申請書の返送期限が翌年1月10日必着ですので、お忘れなく♪
これでも『ふるさと納税』をやらない方はいるのでしょうか(笑)
私は、CMでもお馴染みのふるさと納税サイト『ふるなび』でお願いしています。
『ふるなび』ですと、以下のような特典があります。↓
『ふるなび』で事前エントリーして『ふるさと納税』しますと、Amazonギフト券やPayPay残高に交換可能なふるなびコインが最大12％戻ってくるのです！
期間が2022年1月31日までとなっていますが、『ふるさと納税』は毎年12月31日までですので気をつけましょう。
エントリー後のふるさと納税通常クレジット決済だけでも6％分も戻ってきます♪
このような更にお得になるキャンペーンはしっかりと使いましょう。
何万円もする家電製品や食品が、2,000円で手に入れることができる制度が『ふるさと納税』です。
12月31日の11時59分まで申請できますが、年末はネットが重くなることや返礼品の品切れも多く発生しますので、早めの実施をおすすめします。
『ふるさと納税』やってみるにゃ
勉強になるブログはこちらを↓
ふるさと納税って、面倒そうだけどやる価値あるにゃ？